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https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC264GI0W6A520C2000000/

三菱自動車「パジェロ」復活、3車種投入　東南アジアで中国勢に対抗

三菱自動車は29日、多目的スポーツ車（SUV）「パジェロ」を7年ぶりに復活させ、年内から順次、シリーズとして3車種発売すると発表した。地盤の東南アジアで中国車の攻勢を受けるなか、強みのオフロード車を集中投入する。

同日、30年3月期を最終年度とする中期経営計画と30年代に向けた長期ビジョンを公表した。30年3月期に営業利益は1600億円、31年3月期以降に最大2500億円を目指す。今期の営業利益見通しの900億円から大きく伸ばす。

地域別では日本、ベトナム、フィリピンを注力地域に掲げ、全体の販売台数は30年3月期に前期比13%増の90万台に引き上げる。加藤隆雄最高経営責任者（CEO）は「オフロード技術や電動化など当社の強みが最も生きる領域にリソースを集中させていく」と意気込む。

2031年度までの6年間で13車種を投入する。うち7車種はオフロード車として開発し、1台当たりの単価を伸ばす。悪路でも走れるSUVやピックアップトラックを投入し、中南米や中東など他の新興国に横展開する。一部はアウトドア需要が見込める先進国でも販売する。

異なるサイズで3車種投入するパジェロシリーズはその象徴となる。26年内に発売し、順次日本を含む世界に広げる。車台にピックアップトラックのフレームを使うことで耐久性を高めるなど悪路でも走行できる仕組みにする。

パジェロはラリーで優勝するなど本格的なオフロード性能が強みだ。1990年代に販売を伸ばした三菱自の看板車種だった。競合車種の増加などで2019年に生産を終えていたが、新モデルはピックアップトラックを生産しているタイ工場で生産する。

歴代のパジェロの前で写真に納まる三菱自動車の岸浦恵介社長（4月）
三菱自の販売台数の3割を占める東南アジアでは、低価格の電気自動車（EV）を武器に中国車が相次いで参入してきた。特に補助金などでEVを手厚く支援してきたタイやインドネシアでは三菱自のシェアは伸び悩んでいる。東南アジアの地域別営業利益は25年度は229億円で、19年度の636億円から大幅に落ち込んだ。

野村総合研究所タイの山本肇プリンシパルは「東南アジアは中東情勢の悪化による燃料高の影響が特に大きく、中国EVのシェアは今年さらに増える」と指摘する。ただ、ピックアップトラックなど耐久性が求められる車種は中国勢の参入が限定的で、成長の余地は残る。

今後4年間の研究開発費、設備投資は合計1兆円を見込む。直近4年間から1.2倍に積み増したが、25年度の研究開発費の実績はトヨタ自動車の10分の1と規模では競合より劣る。強みを発揮できる分野には投資を集中し、弱い部分は他社との協業に活路を見いだす。

北米では初となるピックアップトラックを日産自動車の供給を受けて発売する。三菱自は米国に生産拠点がなく、米国向け車種はこれまで主に日本から輸出してきた。自社開発を取りやめていたEVでも他社から供給を受けて商品を増やす。

24年に合意したホンダとの協業については「様々な検討をしている」（加藤CEO）と述べるにとどめた。

電動化戦略では30年に世界販売のうち電動車の比率を50%まで引き上げる方針を維持した。プラグインハイブリッド車（PHV）を主軸に据える戦略は修正する。日本を含む世界でハイブリッド車（HV）5車種を発売し、幅広い電動車需要に応える。

三菱自は16年に日産が筆頭株主になって以降、カルロス・ゴーン会長のもとで拡大路線を進めた。販売台数は19年3月期に124万台と過去最高を記録したが、20年の新型コロナウイルス禍などによる販売減で拡大のひずみが露呈した。固定費の削減へ国内工場の閉鎖や中国市場の撤退を余儀なくされた。

20年以降進めてきた構造改革は一巡したものの、26年3月期を最終年度とする中計は販売台数や営業利益で大幅に未達だった。EVの逆風や中国勢の台頭など市場構造が変わるなか、新中計を着実に遂行できるかが問われる。