ケンモメンの母校マサチューセッツ工科大学、貧困層(世帯年収1500万円以下)の学費、住居費、食費を免除

　　ペンシルベニア大学は最近、学資援助の受給資格を決定する際の算出からホームエクイティ（住宅価格からローン残高を差し引いた持ち家の正味価値）を除外すると発表した。マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）では2025年秋以降、世帯年収10万ドル（約1570万円）以下の学部生は、学費だけでなく住居費や食費なども免除される見通しだ。

　　こうした動きの背景には、学費の高騰や入学者数の減少がある。アイビーリーグをはじめとする名門大学への学費は年間10万ドルに迫っている。一方、大学で取得できる学位に対し、高い金額を払うだけの価値があるのか疑問を抱く家庭が増えている。

　　全米学生情報センターのデータによると、18歳の大学新入生数は今年、前年比５％減少した。

　　ハーバード大学やスタンフォード大学も、学資援助資格の算出にホームエクイティを含まない方針を打ち出している。この変更で最も恩恵を受けるのは、持ち家に長く住んで住宅ローンを完済しているか、住宅の価値が著しく上昇している地域に住んでいる家庭だと、学資援助申請を支援する非営利団体uAspireのブレンダン・ウィリアムズ氏は語った。

　　ペンシルベニア大学は、学費の全額免除を受けられる年収基準を従来の14万ドルから20万ドルに引き上げた。ＭＩＴも来秋以降、年収20万ドル以下の世帯出身の学生は学費が免除される。同校によれば、米世帯の約80％が同基準に該当する。