キャンベル・スープ副社長、従業員面談で「ウチの商品は貧乏人のためのクソだ！誰が買うんだこんなクソ」

「通報者は守られる」という言葉を、果たしてどこまで信じていいものだろう。

2025年、誰もが知る大企業で、内部通報をきっかけに解雇されたとする元従業員が裁判を起こした。このニュースは瞬く間に全米を駆け巡った。問題は、単なる解雇の不当性だけではない。訴状に記された、耳を疑うような幹部の発言だった。

「貧乏人のためのクソみたいな食べ物」

これは、注目を集めたいインフルエンサーが放った毒舌でも、ライバル会社が裏で流した中傷でもない。赤と白のラベルでおなじみの「スープの代名詞」、ザ・キャンベルズ・カンパニー（The Campbell’s Company）の副社長（当時）であるマーティン・バリー氏が口にしたとされる言葉である。

事の始まりは2025年11月、キャンベル社の元社員ロバート・ガルザ氏が裁判所に提出した訴状だった。

給与の相談のために行われた面談の中で、当時の副社長マーティン・バリー氏は、自社製品を「誰がこんなクソを買うんだ」と嘲笑ったとされる。さらに、製品の中身についても「3Dプリンターで作られた鶏肉だ」などとうそぶき、自分はほとんど口にしないと語った。さらに、インド系の従業員に対する差別的な言葉や、仕事中にマリファナ入りの食品を食べてハイになっているという自慢話までされたという。

「貧乏人の食べ物だ」　“スープの巨人”キャンベル社が防げなかった「顧客蔑視」の末路

「スープの代名詞」、ザ・キャンベルズ・カンパニーの副社長（当時）であるマーティン・バリー氏が口にした「貧乏人のためのクソみたいな食べ物」。通報者はわずか20日後に会社を解雇された。同社の対応は、有事における企業対応のケーススタディとして極めて示唆に富んでいる。時系列で追う。

www.itmedia.co.jp