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能登半島地震では、東日本大震災以降に被災地で子どもを支援してきた民間団体が居場所づくりなどにあたっている。

石川県七尾市などで子どもの預かりを始めたNPO法人カタリバ（東京）。
過去の被災地では支援開始に数週間かかることもあったが、
今回は日頃から子どもの居場所づくりの運営を支援してきたNPO法人「ガクソー」（同県珠洲市）など地元団体とのつながりが生き、発生の3日後に立ち上げることができた。

珠洲や輪島など市全域が被災し、人材確保が難しい中、避難所の保育士や高校生の協力を得て運営。
カタリバの戸田寛明さんは
「生活再建が進まない中、子どもの世話でつらい顔も見せられず、心労をため込む保護者の支援にも直結する」と話す。

被災地で活動する公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン（東京）の山田心健さんは
「子どもは思っていることを言葉にしたり、現実を受け入れたりするのが難しい。
いかに日常生活に近い環境をつくるかが重要」と強調する。

山田さんによると、避難所に身を寄せる子どもたちは、一日中横になってタブレット端末で動画を見るなどしている。
遊びや学びの時間を少しでも確保する必要性を訴える。

「『我慢しなさい』ではなく、意識的に気にかけてあげてほしい」と山田さん。
小学校の低学年頃まではスキンシップを増やし、高学年以上は密なコミュニケーションが重要と説く。

2次避難などで被災者の分散が進み、子どもたちの状況やニーズを把握しきれないことが課題になっているという。

https://www.chunichi.co.jp/article/845379