【朗報】日本、地震大国終了！2018年を最後に死者が出る地震がゼロへ。311でだいぶ歪が解消された模様！

大きな地震が発生すると、その後の地震活動の見通しについて人々の不安を煽るような根拠の無いうわさが発生することがあります。 しかしこうした情報に惑わされてパニックになることは避けなければなりません。 具体的な日時を指定した地震の予知は現在の科学的知見からは間違いなくデマと言えます。 災害時には様々な情報が飛び交いますが、情報の送り手（発信元）を確認するとともに、科学的にきちんと説明がなされているかを見極める必要があるでしょう。

一方、気象庁では、地震で最大震度５弱以上が観測された場合など、引き続く地震活動で被害の生じる可能性がある場合は、 どのくらいの期間警戒すべきか、どのくらいの震度に注意すればよいか、どのようなことに留意しておくべきか（周辺の活断層や海溝型地震の想定震源域の存在など）などについて、今後の地震活動の見通しとして報道発表資料の中で解説します。 また、地震の発生状況も逐次発表して注意喚起します。これらは、地震発生の約１～２時間後から記者会見や気象庁ホームページなどで公式に発表され、新聞やテレビ、ラジオ、インターネットなどを通して見聞きすることが出来ます。 日頃から地震への備えを進めていただくとともに、大きな地震が発生した場合には、これらの情報も避難等の対応に活用してください。